こんばんは！
河口です。
本日ご紹介する情報はこちら、「@副業ガイド」です。
スキマ時間・短時間で行える副業を完全無料で紹介してくれるとのこと。
一体どのような情報なのか、さっそく見てみるとしましょう。
@副業ガイドとは
まずはサイトをチェックしてみましょう。
副業で成功するためのガイドをしてくれるとのことで、LINEで友達追加することで厳選した副業のみを紹介してくれるとのことです。
スマホ1台のみ、短時間からでOKとのことで、知識や経験も不要。
これらが事実であればちょっとした空き時間にお金を稼ぎたいと思っている人との親和性の高い情報となります。
特定商取引法に基づく表記がない
ここで一つ、とある事実に気付かされます。
そうです、特定商取引法に基づく表記がありません。そのため、この情報の発信の責任者が誰なのかが分かりません。
ただし、特定商取引法に基づく表記は金銭の授受のあるサービスに対しての表記になります。
つまり、特定商取引法に基づく表記がないということは、＠副業ガイドでは金銭の授受がないことを意味しています。
LINEに登録してみる
それでは早速LINEに登録してみるとしましょう。
ここでも気になる点があります。
それは所在国・地域が確認されていない点です。日本語のアカウントではあっても、必ずしも日本で登録されているとは限りません。
むしろこの事実は、特定商取引法に基づく表記がない点と併せて、責任者が不明なことを意味しています。
誰が発信しているのか不明な情報…少々怪しいですね。
いずれにせよ友達に追加すると、さっそくトークが送られてきました。
すると、「即日10万円稼ぐ方法」を教えてくれるとのこと。
トーク内の「無料で始める」をタップして進めてみました。
すると、別のページに移動しました。
「LINEアンケート」で今すぐ15万円稼ごうとのこと。
確か先ほど教えてくれたのは即日10万円の情報だったような…
素晴らしい情報なので5万円さらに上乗せして狙えるということでしょうか？
いずれにせよこちらも回答してみました。
すると、とあるアカウントの認証を求められました。
先ほどのページ、「LINEアンケート」でも掲載されていた女性ですね。
許可をすると、さっそくトークが送られてきました。
とりあえずこちらのページに進んでみました。
すると、またまた違うページに移動しました。
このページこそ、本当に教えたかった情報なのでしょうか？
しかしスクロールすると、そこには驚きの情報がありました。
2,980円で譲るとのこと。
無料の情報を教えるとのことでしたが、あくまでも「情報提供」は無料ということなのでしょうか。
とりあえず最後にご紹介したページに関しては特定商取引法に基づく表記がありましたので確認してみましょう。
とりあえずここに記載されている会社と住所を調べてみると、会社登記されていることは分かりました。
これは国税庁のホームページにも記載されていますので、虚偽ではないでしょう。
このように、賃貸オフィスのサイトにも物件が掲載されていますのでこの点に関しては矛盾はありません。
しかし、あくまでも「住所に対して」であって、情報に対してではありません。
更に進めてみた
ここでもLINE登録を促されたので、とりあえずまた登録してみました。
すると、下記のアカウントが登場しました。
Ver.2とのこと。
それだけ好評なのでしょうか。
とりあえず友達に追加してみました。
アンケートに答えて進めると、費用を請求されました。
2,980円入金されたら情報を教えるとのこと。
何度もLINEをたらい回しにされましたが、ここが情報の「本丸」と考えてよさそうです。
結局何をする情報なのか
ここまで調査してみましたが、とりあえず＠副業ガイドで分かったのは、2,980円の商材を販売するためのものであることが分かりました。
ではこの商材で何をするのか。
この点がポイントですが、これまでの文言を整理すると
- 1日短時間でOK
- スマホだけでOK
- スキル・資格不要
となります。
こうなると、考えられるのは二つです。
それはせどりか自動FXです。
アフィリエイトもあるかもしれませんが、結局その点を伏せてお金だけを要求してくるという点では信頼できるとは言い難いです。
＠副業ガイドは購入すべきか？
では＠副業ガイドは購入すべきか。
残念ながら、購入する必要はない…というよりも、購入するだけの信頼性を感じられません。
まず、この2,980円の商材を販売したいのであればわざわざここまで回りくどいことをする必要はありません。
さらに、会社名にせよ検索されにくい文言を選んでいます。
つまり、調べられたら困るのでしょう。
「株式会社スイッチ」で調べても、他の会社が表示されます。
住所も同時に入力しての検索でようやくこの会社が出てきました。
しかし、住所が表記されている特定商取引法に基づく表記のページはコピー禁止。
つまり、この住所を調べようと思ったら手打ち入力しなければならないのです。
そもそも特定商取引法に基づく表記が記載されているのも最後に紹介したページのみです。
つまり、できる限り自分たちの正体を知られないようにとの工夫がみられます。
そのような業者が発する情報が、果たして信頼できるのか…。
＠副業ガイドまとめ
＠副業ガイドについて調査してみました。
当初は無料を謳っていましたが、結局は無料なのは「情報を教える」という点だけで、最終的には2,980円の商材の購入をしなければなりません。
さらに、その中身に関しては具体的な記述がありません。
このような情報は、手を出さない方が無難でしょう。
では次の検証記事でお会いしましょう！
河口でした。
