お世話になっております。
河口です。
今回ご紹介する情報はこちら、「Winning Map（ウイニングマップ）」です。
1日15分の勉強で2か月で完全習得が可能とのこと。
完全無料で847人に合計で1億4千万円を稼がせたとのことですが、一体何をするのか、本当に稼げるのか等を調査してみましたのでご覧ください。
Winning Map（ウイニングマップ）とは
まずはLPからチェックしてみましょう。
何をするのかよりも、いきなり実践者の声が紹介されています。
借金を返済した、考え方が変わった、安心できる…。
様々な声が口コミとして画像と共に紹介されています。
素人でも「確実」に「最速」で結果を出すためにマンツーマンで個別サポートを行っているとのこと。
上の画像のように、実績も紹介されているのですが、特定のジャンルではなく、幅広いものです。
ZOOMで人を集めた、Youtubeの再生回数が上がったといったものが掲載されていますので、特定の方法というよりも、ビジネスマンとして稼ぐためのメソッドとかでしょうか。
さらには応募者全員に、下記の7つの特典が用意されているとのこと。
- Life Innovation Radio（毎朝のラジオ）
- 24時間LINE個別サポート
- 即金レクチャーコンサル
- 2022年の鉄板ビジネスモデルを完全公開
- 特別セミナー無料招待券
- Amazonギフト券100万円分配布
- 総額7億を稼がせた伝説のネットビジネス講義フルパッケージ
中には「？」と思うものも含まれていますが、いずれもこれらが無料でプレゼントされるとのこと。
かなり大盤振る舞いしてくれるみたいですね。
特定商取引法に基づく表記をチェック
これらの言葉が本当なのか、信頼性を図る意味でも特定商取引法に基づく表記をチェックしてみましょう。
電話番号がありません。メールにて請求したら開示するとのことですが、
メールも誰もがいくらでも簡単に取得できるGメール。
これだけでは「信頼できる業者」だとは言えません。
住所についても調べてみました。
どうやらこちらの雑居ビルのようです。
このビルについて調べてみました。
すると、
コワーキング・スペース、レンタルオフィスとのこと。
登記までをしている点や、下記のサイトの情報を踏まえると
バーチャルオフィスで利用しているのでしょう。
バーチャルオフィスとは住所の名義貸しのようなもので、会社登記もできるんですね。
実際、この情報を販売している「株式会社K&H」はこの住所で登記されています。
つまり、月額3,800円で住所名義を借り、会社として登記することで「横浜市の会社」となることができるのです。
断っておきますが、バーチャルオフィスそのものが悪いということはありません。決して違法ではありませんし、有効活用して真っ当にビジネスを行っている人もいます。
しかし、バーチャルオフィスはすぐにでも解約できますので、いざとなったら消息を掴むことができません。
いつでも消息を絶つことができる住所、さらにはメールアドレス。
特定商取引法に基づく表記だけを見ると、残念ながら「信頼できる」とは言いにくいです。
LINEに登録してみた
とりあえずLINEに登録してみるとしましょう。
サイトにあるQRコードをチェックすると、下記のアカウントが表示されました。
早速追加し、トークを覗いてみました。
すると、
何もありません。
数分待ったものの、何も送られてきません。
情報商材の場合、いつ登録してもらえるか分かりませんので、登録と同時に配信するシステムを導入しているケースが多いですが、こちらはそれがありません。
設定をミスしているのか、あるいはシステムの契約が切れて何も送られてこないのかは不明ですが、少々お粗末ですね。
責任者を調べてみた
これでは何も分かりませんので、責任者を調べてみました。
特定商取引法に基づく表記では「石山 昌志」とありますが、こちらが本名なのでしょうか？
LINEも「マサ」ですしね。
一応、LPにはプロフィールが記載されています。
これらの情報から、Winning Map（ウイニングマップ）はとある成功者を模倣しているのではないかなと。
それは辻敬太氏です。
彼はテレビ番組に出演することもあるなど成功者として知られていますが、その事業はまさにこの「Winning Map（ウイニングマップ）」と酷似しています。
彼はいわばコンサルタントであり、出資者です。
ビジネスグループを作り、手助けしたりアドバイスしたり。
月額30,000円と高額ではあるものの、オンラインサロンの売上では全国3位。彼の上には西野亮廣氏と堀江貴文氏しかいないのです。
それを模倣し、自らを頂点としたビジネスグループを作りたいのでしょう。
そのため、儲けられる情報とは言い難いです。
そもそも、何らかのビジネスをしていない人間からすれば何ら有意義な情報ではありませんし、このような形で成り上がりたいという思いは否定しませんが、であれば特定商取引法に基づく表記はもう少ししっかり作るべきでしょう。
Gメールやバーチャルオフィスなど論外です。
さらには誇張表現ばかりのLP。これらは結局はWinning Map（ウイニングマップ）を貶める物でしかありませんので、「怪しい情報」だと言わざるを得ません。
Winning Map（ウイニングマップ）まとめ
Winning Map（ウイニングマップ）はコンサルタントの集客術だと考えてよいでしょう。
あるいはその後、セミナーで高額商材を売られるプロダクトローンチか。
いずれにせよ、誰もが儲けられる情報ではありませんし、何より信頼性の低い業者になりますので、手を出さない方が無難です。
では次の検証でお会いしましょう！
河口でした。
